セルインメイと言いながらリスクオン
セルインメイといいながら、キャッシュポジションを下げて、リスクオンしてみました‼️
具体的にはここ数日大幅に下げた、以下の銘柄を購入しました🎵(SPYDは長期保有予定)
TEAM:購入104.5ドル→売却予定115ドル
NVDA:購入177.0ドル→売却予定185ドル
SPYD:購入38.38ドル→当面はホールド
さあ、どうなりますかね?(・・;)
今週の米国企業決算振り返り
ホットな1週間の途中ですが、ここまでの振り返りを簡単に。
①TWTR
EPS(Non-GAAP) $0.37 予想 +$0.22
売上 $787M (+18.3% Y/Y) 予想 +$11.84M
株価影響→大幅上昇
前期から引き続き好調な業績推移。
ちょっと前まではいつになったら黒字になるのか分からない状況でしたが、
直近の2018年では「総売上」は大きく伸び、「営業費用」の増加をわずかなもので抑えたことで収益構造は改善され、「営業損益」、そして何よりも「純損益」を大きく飛躍させ初めてプラス化しました。
なお、モバイル経由の利用者の急増に伴い広告売上も増加し、2018年時点では総売上の8割後半が広告費で占められています。
日本は(アメリカ合衆国に続き)2番目に大きな市場です。
ツイッターの日本における直近四半期の売上は前年同期比でプラス16%、1億3600万ドルで、全売上の17%に当たる」とし、日本におけるツイッターの位置づけが財務面でも無視できない実情にあることを記されています。
官報によれば、日本法人であるTwitter Japanは、2018年12月期の決算公告において、当期純利益が3億3600万円となっています。
また、同社が2018年12月に開いた事業戦略説明会によると、日本国内の売り上げは2018年1月~9月期の累計で412億円となっており、世界第2位のマーケットであると発表しています。
2018年度は初めて通期における最終黒字を果たしていることもあり、今後にも注目ですね!
②T
EPS(Non-GAAP) $0.86 予想 =
売上 $44.83B (+17.8% Y/Y) 予想 -$270M
携帯電話加入者:20.4万人減(予想:5万人減)
テレビ加入者:62.7万人減(予想:38.9万人減)
株価影響→大幅下落
1株利益は予想通りだったものの、売上高は予想を下回りました。
特に携帯電話とテレビの加入者の減少が予想以上だったのは衝撃的で、携帯電話の加入者は20.4万人減、テレビは62.7万人も減少しています。同社はタイム・ワーナー買収に伴う負債圧縮に注力しなければいけない状況で配当利回りがなんと7%近くにも達していますが、とても個別株としては手が出せない状況です。
③BA
EPS(Non-GAAP) $3.16 予想 -$0.03〜flat
売上 $22.9B (-2% Y/Y) 予想-$140M~flat
株価影響⇒大勢に影響なし
例の問題もあり、ガイダンス提示は延期になりましたが、株価的には大宗に影響なしといったところでしょうか?
④MSFT
EPS $1.14 予想 +$0.14
売上 $30.6B (+14% Y/Y) 予想 +$740M
株価影響→上昇
Azureの高い成長率は維持されており、B2BクラウドビジネスがMicrosoft全体に占める割合が順調に増加したことに加えて
パソコン(PC)用基本ソフト(OS)「ウィンドウズ」からの収入が上振れたことが好決算に貢献しました。
決算を受け、引け後の時間外取引で株価は4.4%上昇し、同社として初めて時価総額が1兆ドルを突破し、アップル(AAPL.O)の9800億ドルを上回り、通常取引時間内には過去最高値を更新する場面もありました。
株価は年初来で約23%上昇しており、配当も出る銘柄なので長期保有にはもってこいかも知れませんね。
⑤FB
EPS(Non-GAAP) $1.89 予想 +$0.27
売上 $15.08B (+26.0% Y/Y) 予想 +$110M
DAU 15.6億人 +8% Y/Y
MAU 23.8億人 +8% Y/Y
株価影響→大幅上昇
傘下の写真共有アプリ「インスタグラム」事業が好調だったほか、広告収入の拡大が寄与したことにより、市場予想を大きく上回る決算でした。
同時に、個人情報問題を巡る米連邦取引委員会(FTC)による制裁金に備え、30億ドルの準備金を計上しています。
(FTCはフェイスブックがユーザー情報を英政治コンサルティング会社ケンブリッジ・アナリティカと共有した問題を調査している。)
データを見る限り、米国はほぼ浸透しきったようですが、ARPUはまだ伸びているのが大きいですね。
⑥V
EPS $1.31 予想 +$0.07
売上 $5.49B (+8.3% Y/Y) 予想 +$30M
株価影響⇒大勢に影響なし
為替の影響受けるも営業利益率は相変わらず高い66%となり、幅広い決済関連テクノロジーに投資する模様です。
もちろん、東京オリンピックに向けて日本でもまだまだVisa拡大を狙うようです。
⑦TSLA
EPS(Non-GAAP) -$2.90 予想 -$1.96
売上 $4.54B (+33.2% Y/Y) 予想 -$640M
株価影響→大幅下落
7億ドルの赤字となり、量産車「モデル3」の生産や納入の遅れに苦しむ中、第2・四半期も赤字になる見通しです。
ただ、第3・四半期はコスト削減や納車の改善を背景に黒字を回復すると予想していますが、ちょっと厳しいのではないでしょうか?
⑧MO
EPS(Non-GAAP) $0.90 予想 -$0.03
売上 $4.39B (-6.0% Y/Y) 予想 -$210M
株価影響→大幅下落
うーん。色々な意味で厳しい。
最近は法規制も厳しくなっているし、いくら配当が良いとはいえ長期保有は危険と判断します。
⑨AMZN
EPS $7.09 予想 +$2.44
売上 $59.7B (+17.0% Y/Y) 予想 +$20M
株価影響→(今のところ)小幅上昇
海外の成長率がついに一桁台の9%になる一方で、AWSは+41% Y/Y と引き続き好調です。
また営業利益は市場予想を上回りました。
一方でガイダンスが弱いのが少し気になるところ。
日本市場はGWに突入して一段落ですが、米国株はまだまだ続きます!
ノートPCを購入
ブログの品質向上のため、8年ぶりにノートPCを購入致しました。
機種はHP Pavilion 15-cu0000であり、現状はiPadPROでoffice未使用だったため、ExcelやPowerPointを使用できるようになることが大きな変化です。
やはり米国株の資産管理にはとても便利ですし、仕事でも役に立っています。
一方で、Windowsの起動の遅さには毎回辟易させられており、思い立った時にメモするというわけにはいかないので、しばらくは併用せざるを得ない状況です。
加えてやはりサイズが大きいので、一旦しまってしまうとなかなか出せずにおり、利用頻度が低いのでもうちょっと意識して使わないといけないなぁ。
【メリット】
Excel&PowerPointが使える!
キーボードが打ちやすい
処理が速い
画像や動画の加工がしやすい
【デメリット】
起動が遅い
持ち運びに不便
無料アプリケーションが少ない
今週の米国企業決算予定日
来週の米国企業の決算予定日ですが、テック系が天王山🎵
個人的な注目企業には星をつけておきましたが、色々ありそうなので平成最後のマーケットはホットな1週間となりそうです。
【日別】
4/23(火)
★TWTR→前期初めての黒字化したが、その後も継続基調なのか?
KO
VZ
PG
SNAP
EBAY
4/24(水)
★BA→737MAX墜落影響をどう織り込むのか?
T
★FB→各種ネガティブ材料が営業利益にどう影響するか?(前期は回復傾向だったが)
MSFT
★TSLA→生産遅れやマスク騒動がどう影響してくるのか?
V
PYPL
4/25(木)
MO
★AMZN→営業利益を調整しそう。
INTC
4/26(金)
XOM
・・・・怖ぇぇぇ(-_-;)
また、Twitterも含めてサポートいただければ幸いです。
世界の株価で「平成を振り返る」
今週のお題は「平成を振り返る」ということで、世界の時価総額ランキングで平成を振り返ってみました。
(出典:週刊ダイヤモンド)
【結論】
日本企業のプレゼンスが大きく失われた「失われた30年間」だった。
【理由】
①米国IT企業の爆発的な成長
Windows95をきっかけにインターネットが爆発的に普及し、マイクロソフトを始めとした多くの米国IT関連企業が大きく成長しました。
2019年現在も前述のマイクロソフトに加えてGAFA(グーグル、アップル、アマゾンドットコム、フェイスブック)が幅を利かせています。
いずれの企業も、全世界のライフスタイルを変えてしますようなサービスを生み出し、社会インフラの一部となるところに米国の長期的な成長力を感じます
②中国企業の成長
中国の爆発的な経済成長に伴い、中国企業も大きく成長し、テンセント・アリババ・4大銀行をはじめ多くの企業が時価総額を大きく増やしました。
人口も多いことも勿論ですが、国家政策による企業成長もその一因と考えられます。
③日本企業の凋落
平成元年の時点では、他のトップ企業の3倍近い時価総額を誇っていたNTTでしたが、今では50位にも入っていません。
また、その子会社であるNTTドコモも2000年2月時点では約42兆円もの時価総額を誇り、世界に先駆けたモバイルインターネットビジネスモデルをiモードによって展開し、一時はAT&Tにも資本参加するなど世界標準を作り上げようとしましたが、ディファクトスタンダードを作り上げることはできず、ITバブル崩壊もあってピーク時点には遠く及ばない水準まで時価総額が減少してしましました。
また、バブル崩壊以降、経済成長が進まないことと、7社もランクインしていた銀行が不良債権処理などの影響もあり大きく時価総額を減らしたことが要因となっています。
【まめおによる今後の展望】
やはりアメリカの繁栄は続いていく一方、人口が減少し始めている日本に巻き返すチャンスはないと思います。
よって、私は引き続き米国株に重点を置いた投資活動を続けていきたいと思います。